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サステナビリティ
前川製作所は創業以来、自然界に存在する物質「自然冷媒」を採用した「冷熱技術」を核にさまざまな事業分野に取り組み、ノンフロン、食の安定供給、省力化などの社会課題に応えてきました。
その活動はミッションに掲げる私たちのありたい姿そのものであり、これからも追求し続けていきます。
当社は、社会で必要とされる会社であり続けるために文化と技術を磨き上げ、皆さまとの連携・協働のもと事業を通じて主要テーマに取り組み、社会課題の解決を目指しています。
トップメッセージ
変⾰の時代に、前川製作所が果たす責任
当社は本年、創業101年⽬という新たな節⽬を迎えることができました。これもひとえに、⻑年にわたりご⽀援くださったお客さま、地域の皆さま、そしてともに歩んできた従業員⼀⼈ひとりのおかげであり、⼼より感謝申し上げます。
持続可能な社会の実現に向けて、私たち前川製作所は、創業以来培ってきた技術⼒と誠実なモノつくりの姿勢を礎に、社会課題の解決に取り組んでまいりました。
2025年を迎え、世界は気候変動、資源の枯渇、⼈⼝構造の変化など、かつてないほど多様で複雑な課題に直⾯しています。
こうした中、企業が果たすべき責任はますます⼤きくなっており、私たちも「環境」「社会」「ガバナンス」の観点から、持続可能な成⻑を⽬指す取り組みを加速させています。
特に、多様な⼈財の活躍、環境負荷低減と脱炭素社会実現への貢献は、昨年に引き続き重要な課題と位置づけ、マテリアリティに基づいた⽬標（KPI）を定めて活動を進めています。本レポートでは、それらを含めた取り組みと成果やカーボンニュートラル社会の実現に向け開発を重ねてきた製品による削減貢献量についてご紹介しています。
101年⽬の今、私たちは次の時代に向けて新たな⼀歩を踏み出しました。環境負荷低減を可能にする製品開発、多様な⼈財が活躍できる職場づくりをさらに推進し、⾃⼰開発と技術⾰新を通じて社会課題の解決に挑戦し続けます。
今後とも、変わらぬご⽀援とご指導を賜りますようお願い申し上げるとともに、皆さまとともに、より良い未来を築いていけることを⼼より願っております。
株式会社前川製作所
代表取締役 社長執行役員
前川 真
ミッション
我々は企業を通じて、日々自己を開発する
我々は企業を通じて、日々技術を革新する
我々は企業を通じて、日々人類に奉仕する
サステナビリティ方針
前川製作所のサステナビリティ方針は「ミッション」の考えを基本として、ガバナンスの強化と安全を重視した企業活動を土台に「自己を開発」「技術を革新」「人類に奉仕」をスパイラルアップしながら繰り返し、以下を実践することで持続的な企業価値の向上と社会課題の解決に挑戦し続けます。
公正かつ安全な事業活動を遂行し、持続的発展を目指します
従業員の持続的な成長と働きがいを追求します
熱と省力技術で未来を創造します
社会課題の解決に挑戦し続けます
サステナビリティに関連する方針
サステナビリティ推進体制とマネジメント
サステナビリティ活動に関する⽅針や施策を審議する機関は各委員会・本部等としています。
各委員会・本部等は、「サステナビリティ推進室」と協議し、取締役会や経営会議に報告・答申を⾏い、取り組み・展開の中⼼的役割を担います。
サステナビリティ推進室は、ESGに関する取り組みを各委員会・本部等と協議し、全社の活動状況や成果を発信すると同時に社会課題の把握やステークホルダーからの問い合わせ対応等に応えていきます。
サステナビリティに関する重要な事項は、原則年4回、経営会議にて付議・報告されています。
サステナビリティ推進体制
マテリアリティ（重要課題）の特定・⾒直し
当社は、経営環境の変化を踏まえ、2024年から2027年を対象としていた「第⼆期中期事業計画」を⾒直し、売上⾼・営業利益の⽬標を上⽅修正しました。これにより第⼆期計画は2025年で終了し、2026年から2029年を対象とする「第三期中期事業計画」を新たに策定する⽅針です。
これに先⽴ち、2024年に特定した10のマテリアリティを再点検し、テーマの分散や重複を解消する観点から構成を⾒直しました。その結果、従来の10項⽬は当社にとって重要となりうる「検討課題」と位置付けを改め、関連性の⾼い事項を整理・統合して、5つのマテリアリティへ再構成しました。
今後も、外部環境の変化等を踏まえ、当社のマテリアリティがその時代に応じた社会課題を的確に捉えられるよう、適宜⾒直しを⾏っていきます。
マテリアリティ特定のプロセス
検討課題の位置づけ
マテリアリティの特定（見直し）
前述の検討課題（旧マテリアリティ）を整理・統合し、テーマの分散や重複を解消して重点を明確にしました。その結果、以下の5つのマテリアリティに再構成され、取締役会に報告・承認されました。
●環境負荷低減と脱炭素社会実現への貢献
●一人ひとりがいきいきと活躍できる職場環境の実現
●安全水準の向上と品質の確立
●サステナブル調達
●持続的な成長を支える経営基盤の強化
マテリアリティとKPI
